金融マーケット全体の動向を理解することは、個別株投資の投資戦略を練る上で不可欠です。株価変動のメカニズムには内部要因と外部要因があり、景気の動向、経済、政治、産業、国際情勢、為替、金融政策、など多岐にわたる要素が相互に影響を及ぼしながら投資家心理に影響を与えています。したがって、個別株投資する際には、これらの要因を考慮に入れ、マーケット全体の投資家心理とマネーの流れを把握することが、機会を最大限に活用すること及びリスク管理する上で、非常に重要な要素となります。
先週の東京株式市場では、日経平均が小幅に上昇し、短期資金がグロース市場を再評価する動きが見られた一方で、日足チャートは方向感に欠ける展開を示していました。
これは、投資家が今週予定されているFOMC(米連邦公開市場委員会)と日銀の金融政策決定会合を控えていることもあり、市場の不確実性が高まっていることを示唆しています。
※ 日経平均の日足
特に、米FOMC(11～12日)の会合に関しては、政策金利の据え置きが予想されており、市場は声明文の言葉遣いやFRBメンバーの経済見通しに注目しています。一方、日銀の会合(13～14日)では、国債買入れの減額に関する議論が予想されており、これが実施されれば、市場に大きな影響を与える可能性があります。また、先週6日にECB(欧州中央銀行)は、米国に先んじて4年9か月ぶりに利下げを決定しています。
これらの中央銀行イベントは、現在の政策当局者が経済状況に対してどのようなスタンスを取るかが明らかになり、金利の動向や量的緩和政策の将来に関する手がかりが提供されることが期待されています。
このため、特に為替市場や債券市場、株式市場において、短期的なボラティリティを引き起こす要因となります。特に、米FOMCは、世界経済に大きな影響を与えるため、世界中のトレーダーがこれらのイベントに注目しています。
機関投資家をはじめ、ヘッジファンドに至るまで、投資家は金融政策イベントの結果を踏まえて、リスク資産への配分を調整する可能性があります。政策が引き締められれば、成長株よりもバリュー株にシフトする動きが加速するかもしれません。
逆に、金融緩和が示唆されれば、リスクオンのセンチメントが高まり、成長株や新興市場株に対する投資意欲が高まる可能性があります。さらに、金融政策の方向性が明確になることで、中長期的な投資戦略を立てやすくなるとも考えられます。
