個別株投資は、広大な金融市場の中でも局地戦です。投資機会を活かすためには、市場全体の動きやマネーの流れを把握しておくことが、個別株物色においても欠かせません。
きょう(7月15日)の東京株式市場は、日経平均株価が前日比218円高の39,678円で引け、堅調な展開となりました。背景には、米国企業決算への期待感やNvidiaの中国向け半導体販売再開を受けた半導体株への買いがあり、投資家心理を支える要因となりました。また、米中・米EU間の貿易摩擦に対する過度な警戒感が後退し、リスク選好ムードが広がったことも追い風となりました。
一方で、東証グロース市場指数は大幅に続落し、対照的な動きとなりました。グロース株は4月以降の上昇局面を経て、バリュエーションが割高に見られやすい水準に達しており、米長期金利の上昇局面では特に調整のターゲットになりやすい構造にあります。さらに、国内政治の不透明感も影を落とし、短期資金が流出する展開となりました。
市場全体としては、大型株に資金が集まり堅調さを維持する一方で、成長期待の高い銘柄群には利益確定や警戒感が先行する構図が鮮明となりました。
