個別株投資は、広大な金融市場の中でも局地戦です。投資機会を活かすためには、市場全体の動きやマネーの流れを把握しておくことが、個別株物色においても欠かせません。
今週（2/16〜2/20）の東京株式市場は、日経平均株価が5万8,000円の大台を前に、上値の重さが意識される一週間となりました。週初こそ底堅く推移したものの、トランプ政権による地政学リスクへの警戒感や、米国の金利動向を巡る不透明感から、週末にかけては利益確定売りが優勢となりました。特にハイテク株などの主力銘柄には過熱感も漂い、目先は自律調整の域を出ないものの、神経質な展開が続いています。
一方、グロース市場は週中盤まで個別材料株への物色が活発化したものの、週末はリスク回避の動きからバイオ関連を中心に軟調な動きとなりました。中小型株への資金シフトが期待された局面もありましたが、全体としてはポジション調整の域を脱しきれず、力強さに欠ける結果となっています。
東証全体としては、外部環境の急変に対する脆弱性が露呈しており、来週以降は押し目買いの好機か、さらなる調整の入り口かの分岐点に立つでしょう。現局面で「守るべき資産」と「攻めるべきセクター」の選別は不可欠です。具体的な注目銘柄や、今後の反転シナリオに基づいた投資戦略については、ぜひ有料レポートでご確認ください。
