個別株投資は、広大な金融市場の中でも局地戦です。投資機会を活かすためには、市場全体の動きやマネーの流れを把握しておくことが、個別株物色においても欠かせません。
週明け（3月2日）の東京株式市場は、中東情勢の悪化を受け、日経平均株価が一時1,500円を超える急落を見せるました。イスラエルと米国によるイランへの軍事行動、およびハメネイ最高指導者殺害の報道が伝わると、市場の雰囲気は一変。ホルムズ海峡封鎖に伴うエネルギーショックへの懸念が強まり、最高値圏で積み上がっていたポジションのパニック的な投げ売りを誘発しました。
一方、東証グロース市場はプライム市場の急落に引きずられつつも、先週末比マイナス圏ながらも、大引けにかけては相対的な底堅さを見せています。信用取引の追証回避売りが先行した反面、金利上昇抑制の観測がバリュエーションの下支えとなり、短期筋の資金は「成長」という情緒的な言葉よりも「需給のクリーンさ」を基準に銘柄を選別する動きが垣間見られました。
東証全体の今後の方向性は、イラン側の報復措置の有無に左右される不安定な局面が続くでしょう。当面はWTI原油先物やシカゴVIX指数の推移が、リスク許容度の回復を計る重要な先行指標となります。市場が落ち着きを取り戻すには、エネルギー供給の安定化に向けた外交努力の進展が不可欠です。下値の目処を探る展開が続く中、過度な悲観に流されず、冷静に需給の転換点を見極める姿勢が重要となります。
