個別株投資は、広大な金融市場の中でも局地戦です。投資機会を活かすためには、市場全体の動きやマネーの流れを把握しておくことが、個別株物色においても欠かせません。
きょうの日経平均は3営業日続伸となっています。米国の1月消費者物価指数（CPI）が市場予想を上回り、円安・ドル高が進行したことが背景にあります。特に、輸出関連株や医薬品セクターが買われ、市場全体の上昇を牽引しました。
一方、東証グロース市場250指数は7日ぶりに反落し、前日比5.21ポイント（0.75%）下落の687.45ポイントとなりました。 これは、6日間の続伸で累計7%以上の上昇を記録した後の利益確定売りが主な要因と考えられます。
しかし、一時的な利益確定売りが主因であり、投資家心理としては過度な悲観には至っていません。下値では好業績銘柄への買い意欲も見られ、引き続き成長株への関心は高い状態が維持されていると見ています。
日本株は、米国のCPI上振れによる円安進行や、トランプ米大統領とロシアのプーチン大統領がウクライナ戦争の終結に向けた交渉を開始することで合意したとの報道が、地政学的リスクの後退期待を高め、買い安心感につながっています。この様子から、投資家の物色意欲・選好姿勢は旺盛な状況が続いていると見ています。
