個別株投資では、景気や経済、政治、為替、金融政策など、マーケット全体の動向を把握することが不可欠です。これらの要因は相互に影響し合い、投資家心理や短期マネーの流れに影響を与えています。投資機会を活かすためには、こうした外部環境や市場心理をしっかりと理解することが、物色トレンドを見極めるうえで非常に重要です。
世界的株安局面が続いていますが、現在の市場状況を見ると、まだマージンコールを伴うような急落相場には発展していません。しかし、米国のトランプ大統領による関税政策の影響や先行きの不透明さに加え、米国でインフレがじわじわと再燃していることは、株式市場にとって大きな衝撃となっています。なぜなら、これまで株価を押し上げてきた要因が、一転して逆風に変わりつつあるからです。
仮に、今後株式市場全体が急落する局面に発展した場合、個別銘柄のファンダメンタルズが無視されることがよくあります。この現象は、投資家心理や市場の流動性、機関投資家の売買戦略など、複数の要因によって引き起こされます。
市場が急落すると、多くの投資家はリスク資産から資金を引き揚げ、安全資産へと移動しますが、この「リスクオフ」の動きは、個別銘柄の業績や成長性よりも市場全体のセンチメントに左右されるため、ファンダメンタルズの良い企業でも売られることになります。特に、機関投資家はポートフォリオ全体のリスクを低減するために、大量の売却を行う傾向があります。
市場急落時には、信用取引を行っている投資家に対する「マージンコール」（追証請求）が発生しやすくなります。このようなマージンコールを誘発する急落相場は、年に1回程度発生することが多く、決して珍しい現象ではありません。証券会社から追加証拠金を求められた投資家は、資金確保のために保有株を売却せざるを得ません。その際、業績の良し悪しに関係なく、流動性の高い銘柄が売られる傾向が強まります。
市場が急落すると、ファンドマネージャーはリスク管理のために現金化を優先し、大量の売却が発生します。特に、一定割合の資産売却をルール化しているファンドでは、市場の下落に伴い機械的に売り注文が出されるため、急落が加速することがあります。さらに、ETFやインデックスファンドなどのパッシブ運用が市場の取引量の大部分を占める現代では、インデックスに組み入れられた銘柄が業績や成長見通しに関係なく一斉に売られる傾向があります。
また、急落局面では特定のセクター内の連動性も高まり、ハイテク株の下落が同業他社の売りを誘発するなど、アルゴリズム取引や投資家心理の影響によって、個別企業のファンダメンタルズよりも業種全体の動きが優先されることが特徴です。
このような市場急落時には、投資家は短期的なボラティリティに翻弄されるのではなく、ファンダメンタルズが堅固な企業を割安で購入するチャンスと捉えることが重要です。特に、強固な財務基盤を持つ企業や、成長ポテンシャルを秘めた企業、安定したキャッシュフローを生み出す企業に注目すると、長期的に良好なリターンを得られる可能性があります。
株式市場の急落局面では、個別銘柄のファンダメンタルズが無視され、幅広い銘柄が一斉に売られる傾向があります。これは、リスクオフの動き、マージンコールの発生、ファンドマネージャーの売り圧力、パッシブ運用の影響など、複数の要因が絡み合った結果です。しかし、こうした局面こそ、優良企業の株を割安で仕込む好機となるため、冷静な視点を持つことが重要です。
現時点では世界の株式市場は急落していませんが、調整が長引くようなら、今後そのリスクが高まる可能性があることは留意すべきでしょう。
～関連記事～ 世界的な株安加速！市場の底打ちはいつ？ その②
世界的な株安加速！市場の底打ちはいつ？ その②
