個別株投資は、広大な金融市場の中でも局地戦です。投資機会を活かすためには、市場全体の動きやマネーの流れを把握しておくことが、個別株物色においても欠かせません。
きょう(3月11日)の日経平均株価は、取引開始直後から売りが優勢となり、一時は1,000円以上下落して3万6,000円を割り込む場面もありました。
この急落の背景には、米国のトランプ大統領による高関税政策への懸念が続いているほか、ハイテク株の売りや円高進行が投資家心理の悪化があります。後場に入ると米株先物の堅調推移を受けて買い戻しが入り、日経平均は下げ幅を縮小したものの、株式市場は世界的に先行き不透明感の強い状況が続いています。
日経平均の日足には長い下髭が出現も、下落相場の要因(トランプ関税政策とインフレの再燃)に対する投資家の不安感が拭えていないことを考慮すると、底打感には乏しい印象が強い状況です。
先週の記事 ↓ でも可帰還したが、株式市場は先行き不透明感を最も嫌うため、
世界的な株安加速！市場の底打ちはいつ？
ヘッジファンドや機関投資家の間ではリスクオフの動きが進行しています。これに伴い、利確売りやポジション調整による下落圧力が強まっています。今後も市場の下落が続くかどうかは、この不透明感を払拭できるかどうかにかかっています。トランプ大統領が関税政策の方向性を明確にすることや、米国の経済指標が市場予想を大幅に上回ること、さらにFRBの金融政策がハト派（利下げ方向）に転換することなどが重要なポイントとなります。
