週明けの株式市場は、先週末から米国株の動きが急変し、日経平均が1000円を超す急落となっております。
この動きの起点はやはり、先週行われた米ＦＯＭＣによるところが大きく、ＦＲＢの姿勢が、市場が予め想定していたよりもタカ派的な発言であったことに端を発しています。
関心を集めたのは利上げの時期が早まるとの見通しで、これは利上げより先行して行われるテーパリングの時期が前出しで実施される可能性が高まったことを示唆します。利上げが意識される背景には、やはり足元で加熱するインフレ抑制への姿勢が窺えます。
この米ＦＲＢの「タカ派への転換」は、ＦＯＭＣ直後の16、17日のマーケットでは「債券」「ドル」「コモディティ」が即座に大きく反応しましたが、「株式」に大きな動きはあまり見られませんでした。しかし、先週末の米国株式市場から状況が急変しており、株式市場へも売りが波及してきた感があります。
マーケットは、先週の米ＦＯＭＣを「金融緩和終焉の号砲」と捉えた印象を受け、恐らく大口資金を扱うファンドマネージャーなどは資産配分の見直しに追われている状況だと思われます。
これまでの数週間は指数に動きが無く膠着が続いていた株式市場ですが、今回のＦＯＭＣを機に投資家はローテーションを余儀なくされた印象があり、このポジション調整の動きはしばらく続く可能性があると見ております。この動きは当然個別株物色の動向にも影響を与えるでしょう。
しかし、株式市場の急落があっても、その先に景気回復・正常化が期待されるのなら押しは買いになると見ております。
現在の市場はワクチン普及に伴う「経済正常化」への期待と兆しは見えるものの、企業業績の回復が数字で具現するまでは「業績相場には時期尚早」という局面にあると見ております。
これまでの過去記事でも記載してきましたが、株式市場は「金融相場と業績相場の間にある踊り場期間」と認識しており、この間に、指数が１０％を超す調整があっても適正な動きと見ております。
今回の急落が今後大きな調整に繋がるかは先行き不透明ですが、先週末のシカゴＶＩＸは20ポイントを上回っており、短期投資の目線では目先の動向には注視する必要があります。
