来週のマーケットは、特に「ジャクソンホール経済シンポジウム」(26-28日)への関心が高まります。この会議で米FRB議長の講演内容に注目が集まっており、緩和縮小に関するアナウンスに対するマーケットの反応が注目されます。
既に、このイベントに対する市場の関心は相当高まっているのには、ここ最近の連銀総裁による「テーパリング」に関するアナウンスが連日発せられているという背景もあります。まるで投資家が動揺しないよう、年内テーパリング開始の「根回し」が進んでいるようにも見受けられます。
緩和縮小自体、景気回復前提の経済正常化へ向けた適正な動きであり、逆に現状は投資家がインフレを警戒している側面も強い為、米FRBによる政策転換のさじ加減を誤ると、市場はこれにＮＯを突き付ける懸念が高まります。
年内テーパリング開始の可能性が高まっていることに対して株式市場の動揺は今のところ限定的ですが、債権や為替、商品市況のボラティリティは高まっております。
これに伴う米国株の動きは、東京市場へも大きな影響が出てくることが想定されますので注視する必要があるでしょう。
このビッグイベントを控えた来週は、ポジションを現金化する動きが加速するのか、それともジャクソンホールに向けて様子見から膠着を強めるのか見通しが分かれます。
ただ、このイベントを挟んで金融市場全体のボラティリティが高まる月末に向けた動きを、「夏枯れ相場の最終局面」と見ております。仮にこのイベントに向けて株式市場が警戒感を強める様なら、イベント通過後はこの懸念が後退すること自体が買い材料になる可能性があり、相場転換のキッカケになり得るイベントとしても注目しております。
