先週（～3月11日）の日経平均は週末に掛けて下げ幅を拡大する展開。この週の下げ幅は527円と大きい。水準的にも再度25000円を割れ窺う位置にあり、マザーズ指数と併せて二番底を付けに行く展開も懸念される状況です。
※ 日経平均の日足チャート
その背景となっているウクライナ情勢や海外市場の動きは、先週は上下に大きく振れており、ボラティリティの高い状況が続いております。中央銀行の政策会合はECB(欧州)を終え、今週は米FOMCへと注目が集まる中、金融市場にも変化の兆しが出ております。
ECB終了後の金融市場とFOMCの注目点
～詳しくはこちらの記事を参照～
先週のマーケット 週後半から流れが変わった印象
11日終値時点の日経平均の騰落レシオ(25日)は81,19と底打ち感が出てくる水準とされる70割れにはまだ下落余地があることを示している。また、東証の新安値柄数の推移を見ても、過去の急落相場の底打ち時に見られる1000銘柄/日に迫る勢いがない様子からも、依然アク抜け感には乏しくさっぱりしない状況が続いております。この様な状況も、株式市場の先行き見通しを難しくしている要因と言えます。
国内では10日に発表された前週（～3月4日）の投資部門別売買動向では、海外勢が2週連続の売り越しに対して個人が3週連続の買い越す結果。また、個人の信用買いの割合が大幅に増加しております。
先週の日本株は大きく下げたことから、個人の信用評価損益率は、11日時点で-15～16%程度まで悪化している可能性が懸念されます。目先の日経平均が下げ幅を広げるようなら、個人の追証絡みの売りが加速する可能性が高まります。
また、先週末の日経平均先物夜間は24910円と25000円を割り込んでおります。この週末のウクライナ情勢では、12日SWIFTがロシアの大手7銀行の追加排除を発表し、即日実施されました。ただ、この件は事前に想定されていた事ですので、金融市場への影響は限定的と見ております。
一方、ウクライナ情勢は緊迫したまま膠着感も出てきておりますが、世界経済への悪材料は出尽くしてきた印象があります。この為、今週はFOMCを挟んでは下へも上へもどちらに大きく振れても不思議ではない状況にあると考えております。
