きょうのマザーズ指数は先週末比2%を超す大幅安。日経平均も節目の27500円を割り込む展開となっています。
日銀の新人事以降の政策方針に対する警戒感に加え、米国市場で米長期金利の上昇を受けてハイテク株に売りが出ていることが要因。ナスダックの軟調な動きは、きょうのマザーズ指数にも影響を与えています。
また、今週は米CPI(14日公表)の発表を控えており、市場は神経質になり易い場面です。
昨年の流れからインフレイベント前後では不安定な場面もあり、ナスダックなどのハイテク株指数が売り込まれる場面では、新興株も下げやすい傾向がある。
やはり、インフレと金利関連のイベントを控えている場面では警戒感が高まる流れは続いています。
しかし、今年が昨年の相場と異なる点として、米FRBは2月1日のFOMCで既に「ディスインフレ(物価上昇の沈静化)」を意識した発言が出るなど、金融市場を取り巻く環境は大きな転換の兆しを見せています。
1年前は先の見えないインフレと金利上昇の恐怖が市場を覆っていましたが、今年はこの懸念が大きく後退しています。
依然、タカ派のFOMC理事による利上げに関する発言はあるものの、対する市場の緊張感は以前ほどではありません。
足元の米国市場は、ナスダック総合株価指数が長期金利の上昇を受けてハイテク株に売りが出ており、
たしかに、短期的に株式市場は下がり易い場面と見ています。しかし、この短期的な下落局面は1月の楽観相場の揺り戻しであり、今年は昨年と異なり押し目は買いの目で見ています。