個別株投資は、広大な金融市場の中でも局地戦です。投資機会を活かすためには、市場全体の動きやマネーの流れを把握しておくことが、個別株物色においても欠かせません。
週明けは中東情勢の緊迫化を背景に原油市場が急騰し、WTI原油はアジア時間に一時119ドルまで上昇しました。これは、3月5日の記事「世界株安の深層：原油高とホルムズ海峡が握る相場の行方、日本株の現在地」で指摘した「原油100ドル突破が供給ショックの分岐点」との見方が現実の相場として表面化した動きです。
原油が100ドルを明確に超えたことで、市場は「供給不安」の段階から「供給ショック」へ移行し、株式売りの加速を織り込み始めています。
世界株安の深層：原油高とホルムズ海峡が握る相場の行方、日本株の現在地
東京市場では日経平均株価が一時5万1407円まで急落(9日前場)し、前週末比で4000円超安となりました。プライム市場では値下がり銘柄が約95%を占める全面安で、半導体など主力株にも売りが広がり、先物主導のロング解消が相場全体に波及しています。
引き続き株式市場の動向を握るのは、ホルムズ海峡を巡る原油供給リスクです。タンカー攻撃などで輸送が著しく制約され、市場では「事実上の海峡封鎖」の状態です。そして「供給リスク」の度合いを示す指標が、現状ではWTI原油価格の推移となっています。日本株は現在、原油と中東情勢に強く左右される相場局面にあります。